相場より安い物件には理由がある?

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不動産を探していると、相場よりも明らかに安い物件に出会うことがあります。
「こんなに安くて大丈夫?」と思ったことはありませんか?
実は、価格が安い物件には必ず理由があります。見た目や価格だけで判断してしまうと、後々トラブルや損失につながる可能性もあるため、注意が必要です。ここでは、特に多い4つのケースをご紹介します。購入前に知っておくと、失敗を防ぎやすくなります。

建ぺい率・容積率オーバーの物件

建物の大きさや高さには法律で制限があります。例えば、建ぺい率や容積率と呼ばれる制限です。

  • 多くの人が同じ沿線を選ぶ
  • 需要が集中する
  • 価格が一気に上がる

古い建物では、当時は合法でも現在の基準では違反となる「既存不適格」や、そもそも法律違反で建てられた「違反建築」もあります。

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ここに注意!

こうした物件は価格が抑えられていますが、注意点があります。

  • 住宅ローンが組みにくい
  • 将来的な売却が難しい

価格だけに惹かれて購入すると、資金面や売却時に困ることもあるため、専門家による確認が重要です。

接道義務を満たさない「再建築不可物件」

土地が道路に2メートル以上接していることが建て替えの条件です。この条件を満たさない土地は「再建築不可」となり、建物を壊しても新築ができません。

  • 売却価格は安く設定されることが多い
  • 将来建て替えできないため、住み続ける場合に注意が必要

古い建物を長く住む予定なら選択肢になりますが、資産価値を考えるとリスクを理解しておくことが大切です。

借地権付き物件

土地を購入せずに借りて建物だけを所有する物件です。

  • 初期費用は抑えられる
  • 毎月の地代が発生する
  • 融資条件や資産価値に制約がある

購入価格は安いですが、地代の支払いが継続することや将来の売却条件に影響することを理解しておきましょう。

事件や事故のあった物件(心理的瑕疵物件)

いわゆる「事故物件」と呼ばれるもので、過去に事件や事故があったため心理的抵抗から価格が低めに設定されています。将来売却する際も同じ理由で評価が低くなることが多く、注意が必要です。
国土交通省のガイドラインによって告知ルールは明確になりましたが、購入時には心情面や生活のしやすさなども考慮することが大切です。心理的瑕疵物件は、価格の安さだけで判断せず、資産面や将来の売却可能性も含めて慎重に確認しましょう。

価格だけで決めないために

相場より安い物件には必ず理由があります。
価格だけに惑わされず、法律・資産価値・生活のしやすさを確認することが大切です。少しでも「この物件、気になる」と思ったら、専門家に相談して安心して購入できる物件を選びましょう。

この記事を書いた人

高島 由衣 宅地建物取引士・住宅ローンアドバイザー・既存住宅アドバイザー