築年数によって変わるマンションの資産価値と売却のタイミング

マンションを売却するとき、「いくらで売れるのか」「今がタイミングなのか」を判断するうえで、築年数は非常に重要なポイントになります。同じエリア・間取りであっても、築年数が5年違うだけで、購入希望者からの反応や査定額が大きく変わることも少なくありません。
ただし、築年数が経っている＝売りにくい、というわけではありません。実際には、築年数に応じた売り方や印象づくりを行うことで、価値をしっかり保ちながらスムーズに売却できるケースも多くあります。
ここでは、築年数ごとに変わる資産価値の傾向と、売却時に意識したいポイントを詳しく見ていきましょう。

築5年以内：新築に近い価値を保つ時期

築5年以内のマンションは、新築とほぼ同等の評価を受けやすく、購入希望者からの人気が非常に高い時期です。内装や設備の状態が良く、「すぐに住める」「新築より価格が抑えられる」といった魅力があり、高値での成約が期待できるタイミングでもあります。
また、築浅物件は写真映えもしやすく、インターネット上での反響が出やすいのも特徴です。販売開始から短期間で成約に至るケースも少なくありません。

築10年前後：印象アップで価値を維持

築10年を過ぎる頃から、「新築時のプレミアム感」がやや薄れてきます。しかし、売却前にしっかりと手を入れることで、購入希望者の印象を大きく変えることができます。
たとえば、

• 全体のハウスクリーニング
• クロスや床の補修、照明の交換
• 水回りのメンテナンス

といったちょっとしたリフレッシュでも、見違えるほど印象が変わります。“築年数”よりも“手入れの良さ”を感じてもらえれば、価格交渉でも優位に働く可能性があります。

築20年を超える頃：管理状態と立地が決め手に

築20年を超えると、一般的に建物の資産価値は緩やかに下がり始めます。ただし、これは一律ではなく、立地・管理状況・修繕履歴によって大きく異なります。
駅に近い、商業施設が充実している、静かな住環境といった立地条件が良好であれば、築年数が進んでも安定した需要を維持できます。また、近年は「リノベーション前提で購入したい」というニーズも増えており、築20年以上の物件にも十分なチャンスがあります。

築30年以上：土地と将来性の視点で見られる時期

築30年を超えると、買主は建物そのものの状態よりも、土地の価値やエリアの将来性を重視するようになります。また、大規模修繕や建て替えリスクを意識する人も多くなるため、「安心感を与える情報発信」がポイントです。
たとえば、

• 管理組合による修繕履歴・今後の計画
• 地域の再開発情報や周辺環境の良さ
• 建物の耐震性や安全性

といったデータを提示し、信頼できる管理体制と立地の魅力をアピールすることで、築年数のハンデを補うことができます。

売却のタイミング：築20年前後を目安に

現在の市場傾向では、築30年以上の物件にも一定の需要がありますが、築20年前後での売却が最もスムーズに進むケースが多く見られます。建物としての価値がまだしっかり残っており、買主もリノベーションを見越して前向きに検討しやすいためです。特に、人気エリア・駅近・管理状態の良い物件であれば、この時期の売却が高値を狙える“最適なタイミング”となる可能性があります。

築年数に合わせた売却戦略を

マンション売却は「築年数」で結果が決まるわけではありません。大切なのは、築年数に合わせてどんな見せ方・整え方をするか、そして市場の動きをどう読むかです。
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