2026-02-20

よくある失敗例から学ぶ、住宅購入で後悔しないためのポイント6選

住まいの購入は、多くの方にとって人生の大きな節目です。
時間をかけて物件を探し、資金計画を立て、ようやく決断に至ったにもかかわらず、「こんなはずではなかった」と感じてしまうケースも少なくありません。

今回は、実際によくご相談を受ける内容と、その背景にあるポイントを整理しながら、今後の住まい選びに活かしていただきたいポイントを6つご紹介いたします。

立地や周辺環境が想像と違っていた

住まいの満足度は、建物そのものだけでなく、周辺環境にも大きく左右されます。
購入前に周辺を下見していても、実際に暮らし始めてから初めて気づくこともあります。たとえば、「最寄りのスーパーが思ったより遠く、日々の買い物が負担になった」「平日は静かだが、週末になると交通量が増える」「通勤時間が予想以上に長く、毎日の移動が負担になった」といった声です。

可能であれば、平日と休日、昼と夜など、時間帯を変えて現地を訪れることをおすすめします。
また、実際の通勤経路を試してみる、最寄り駅からの道のりを歩いてみるなど、日常を具体的に体験してみることで、購入後のギャップを減らすことができます。

間取りや広さが、実際の暮らしに合わなかった

内見では魅力的に感じた間取りでも、実際に住み始めてから違和感を覚えることがあります。
たとえば、「リビングが広く見えたが、家具を置いたら思ったより狭く感じた」「収納が足りず、物があふれてしまった」「子どもが成長して部屋数が足りなくなった」など、暮らし方とのズレが後悔につながることがあります。

特に、価格や立地を優先するあまり、間取りについて妥協してしまうと、日々の小さな不満が積み重なりやすくなります。
図面上では問題がないように見えても、実際の生活動線や収納量、日当たり、音の響き方などは、現地でじっくり確認しなければ分かりません。

可能であれば、家具のサイズをあらかじめ測っておき、「ここにソファを置いたら通路幅はどのくらいか」「洗濯から物干しまでの動きはスムーズか」といった具体的な暮らしを想像してみることをおすすめします。

住宅ローンの返済計画に無理があり、家計が圧迫された

もっとも多い後悔のひとつが、住宅ローンの返済に関するものです。
住宅ローンは最長で35年程度にわたる長期の契約になります。その間には、働き方の変化や収入の増減、家族構成の変化など、さまざまなライフイベントが起こり得ます。

たとえば、共働きを前提に借入額を設定したものの、出産や転職などで一時的に世帯収入が減少したケース。あるいは、教育費や医療費、車の買い替えなど、想定していなかった支出が重なり、毎月の返済が重く感じられるようになったという声もあります。

また、「家賃と同じくらいの返済額だから大丈夫」と考えて購入されたものの、固定資産税や修繕費、管理費など、持ち家ならではのコストを十分に織り込んでいなかった、というケースも見受けられます。

重要なのは、「借りられる金額」ではなく「無理なく返し続けられる金額」を基準にすることです。将来の変化を完全に予測することはできませんが、余裕を持った返済計画を立てることで、精神的な安心感は大きく変わります。

中古住宅の老朽化や修繕費が想定以上だった

価格を抑える目的で中古住宅を選ぶ方も多くいらっしゃいます。魅力的な選択肢ではありますが、築年数が進んだ物件では、目に見えない部分の劣化が進んでいる可能性もあります。

築15〜20年以上の住宅では、外壁や屋根、防水部分、給湯器や配管など、さまざまな設備が更新時期を迎えることがあります。購入時の価格が手ごろでも、その後にまとまった修繕費が必要になるケースも少なくありません。
その際によく話題に上がるのが、瑕疵保険（かしほけん：構造や雨漏りなど重大な不具合に対する保険）です。ただし、この保険は住宅のすべてをカバーするものではなく、対象は「構造耐力上主要な部分」や「雨水の侵入を防ぐ部分」などに限られます。設備の故障や害虫被害などは対象外となることもあります。

購入を検討する際には、建物状況調査を依頼し、将来的に必要となりそうな修繕内容と費用の目安を把握しておくことが重要です。「購入価格」だけでなく、「住み続けるための費用」まで含めて判断する視点が求められます。

家族構成や将来の変化を見通せていなかった

住宅は長く住むことを前提に購入される方がほとんどです。しかし、家族構成やライフスタイルは年月とともに変わります。
子どもの進学や独立、親との同居、在宅勤務の増加など、将来の変化に柔軟に対応できるかどうかも重要なポイントです。今の暮らしにぴったり合っていても、数年後に使いづらくなる可能性はないか、少し先の視点で考えてみることが大切です。

また、ご近所との関係や、施工会社との相性など、住んでから分かる要素もあります。だからこそ、物件だけでなく、担当者や会社の姿勢、アフターサポート体制なども確認しておきたいところです。