不動産会社はどうやって選んだら良いの?

  • 住まいの選び方

駅周辺を中心に数多く見かける不動産会社ですが、大切なマイホームの購入だからこそ、自分に合った信頼できる会社を選びたいですよね。
そこで今回は、住まい購入の時の不動産会社選びに役立つ情報をご紹介します。

大手不動産会社と地域密着型の不動産会社

不動産会社にも様々な種類がありますが、ここでは「大手不動産会社」と「地域密着型不動産会社」という視点からそれぞれの特徴についてご紹介します。

大手不動産会社の特徴

大手不動産会社の特徴は、なんといっても規模の大きさです。
特定の地域であれば、大手も地域密着型の会社も紹介される物件数などに大きな違いはないと言われています。メリットとしては、大手の会社は取引実績が豊富なため全国各地の物件に対応できるという点です。 例えば、愛知県の店舗に出向いて東京の物件を紹介してもらうことも可能です。

一方で、大手の不動産会社ならではのデメリットもあります。
例えば、スタッフの数が多いため、担当者の質のばらつきが大きくなります。 大手の場合、知名度もあり、店舗も良い場所に構えられるため、広告や営業努力が少なくとも、ある程度の顧客が確保できてしまいます。 そのため、中にはあまりやる気がないスタッフも出てきてしまうのです。
また、顧客の多さや、複数のスタッフが引き継いで業務を進めることもあり、マニュアルに沿った対応になってしまうことで、お客様の立場に立った真剣な提案を受けることが難しいこともあります。 さらに契約までにスピードが求められるため、じっくり比較検討したい場合はあまり向いていないかもしれません。

大手不動産会社と地域密着型の不動産会社

地域密着型不動産会社の特徴

特定のエリアに絞って展開している地域密着型の不動産会社は、そのエリアに関する情報を熟知しているため、より希望条件に合う住まいを購入できる可能性が高いことが魅力です。
また、実際に住んでみないと分からない住環境に関する情報を教えてもらえる場合もありますし、地主やオーナーとの人脈がある分、値下げなどの交渉に柔軟に応じてくれやすい傾向にあります。
さらに、住まい購入後も、その地域に根ざした経験豊富な不動産会社にサポートしてもらえるのは、安心できるポイントかもしれません。
ただし、オーナーなどとの繋がりがあるからこそ、相性が合わないと判断された場合は紹介してくれないケースもあります。

このように、大手不動産会社と地域密着型不動産会社は、それぞれに一長一短の特徴を持つことが分かります。住まい購入時に求めることや優先順位は人それぞれなので、不動産会社も自分に合った会社を見極めることが大切です。
できれば最初から一つに絞るのではなく、複数の不動産会社を訪れて、比較できるといいですね。

囲い込みをしない不動産会社選び

売主から物件の売却を受けた不動産会社は、通常、7日以内に「レインズ」と呼ばれるネットワークシステムに物件情報を登録し、他の不動産会社に買主探しを協力してもらいます。 これは、依頼者である売主の利益に貢献する大切なプロセスです。
ただし、他社が買主を見つけてくれた場合は、その会社に買主からの仲介手数料が支払われるため、多くの不動産会社は売主と買主両者からの仲介手数料を得る「両手仲介」を目指して営業を行います。
「両手仲介」自体は違法ではありませんが、一部の不動産会社は自社の利益のためだけに、売却依頼された物件を他社に紹介しないことで物件を独占することがあります。これが不動産売買における「囲い込み」です。

囲い込みをしない不動産会社選び

「囲い込み」された物件は、他社の協力を得られず売れ残り、値下げを要求されることもあり、売主の売却機会と利益を喪失させるため、一般的にあまり良くない行為だと見なされています。
また、気に入った物件が「囲い込み」物件だった場合、見学が難しかったり、特定の不動産会社でしか購入できなかったりするケースもあり、買主の方のメリットが損なわれるケースもあります。
「囲い込み」に気付くのは難しいですが、このような行為がある事実を知っておくことに意味がありますし、不審に思ったら信頼できる不動産会社などにあらためて相談することも大切です。 また、仲介手数料の上限は法律で決められていますが、仲介実績の平均料率がこの上限を超えていれば、「囲い込み」を行っている可能性もあるため、確認してみるのも一つの方法です。

宅建の免許番号

免許番号から、その不動産会社の歴史が分かることもあります。
宅建の免許番号は、不動産会社が宅地建物取引業の免許を受けた際に割り当てられる番号のことで、事務所の分かりやすい場所に掲示する決まりになっているため、以下のような表記を目にしたことがある方も多いかもしれません。

  • 国土交通大臣免許(5)〇〇〇号
  • 東京都知事免許(7)〇〇〇号

免許を受ける業者の事務所が複数の都道府県にまたがっている場合は、国土交通大臣が免許を発行し、事務所が一つの都道府県にある場合は都道府県知事が発行するため、上記2種類の免許番号が存在します。

宅建の免許番号

そして、( )内の数字は、5年に一度の免許の更新回数を表しており、数字が大きいほど、歴史がある会社と見ることができます。

ただし、中には事業規模の拡大により、途中で「都道府県知事免許」から「国土交通大臣免許」に変わるケースなどもあるため、単純に「カッコ内の数字」が「不動産会社の事業経験年数」と言える訳ではありません。
しかし、数字が大きければ、その分の歴史と実績があると判断できることは確かです。

サービス内容やインターネット上での評価

これまでご紹介したもの以外に、できれば細かいサービス内容なども考慮したいポイントです。
例えば、不動産会社の中には、車を所有しているところもあれば、そうでないところもあります。
特に都心などでは、駐車場がなかったり、電車は時間が読みやすかったり、という理由から、車での案内を行わない会社も意外と多いようです。
車で案内してもらう方が都合が良い場合は、対応してもらえる不動産会社かどうかも大切なポイントになってきますよね。
また、実際に不動産会社を訪れたときに、店内の様子を観察してみるのも良いでしょう。 掃除などが行き届いていて清潔感があるか、スタッフの雰囲気も良く、誠実に対応してくれそうかなど、長くお付き合いするからこそ、細かい部分も目をつぶらず納得して選ぶのが理想です。
さらに、Googleレビューなど、インターネット上の口コミサイトを参考にするのも一つの手です。 口コミが全てではありませんが、評価が高ければ安心材料の一つになりますし、複数候補があって絞りきれない場合に役立つこともあります。

まとめ

このように、今回は住まいを購入する際の「不動産会社選びに役立つポイント」をいくつか挙げました。
理想のマイホームを購入するためには、信頼できる不動産会社を見極めることも大切です。
ご紹介したポイントに注意しながら、実際に不動産会社に足を運んでみたり、複数を比較したりして、安心して頼れる会社を選びましょう。